株式会社朝日ラバー

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サステナビリティ

サステナビリティビジョン2030

ゴムが持つ無限の可能性で未来を創り
持続可能で明るく快適で豊かな社会の実現に貢献します

ゴムには無限の可能性が秘められています。朝日ラバーはさまざまなパートナーとともにその可能性をさらに追求していくことで、社会課題を解決し、人々の生活を豊かにするような価値を生み出す会社であり続けます。

AR-2030VISIONで経営軸をSDGs/ESGへ

SDGs/ESGへの関心が高まるなか、改めて社会における当社の存在意義を見直しました。その結果、会社は社会のためにあるべきものであり、「人を豊かにしてグローバル社会貢献度が高い技術会社」という将来像を見据えた、2030年までの長期ビジョン「AR-2030VISION」を定めました。

当社はかねてから、生活の向上と社会に奉仕することを社訓として事業活動を行ってきましたが、AR-2030VISIONではSDGs/ESGを経営の軸に置くことをより明確にしました。

また、世界共通の目標であるSDGs達成のためにはさまざまなパートナーとの共創が不可欠と考え、「ステークホルダー・エンゲージメントを高める」という行動指針を定めました。

今後もゴムが持つ無限の可能性を追求することで朝日ラバーらしい価値を磨き、事業を通じて社会に貢献する会社であり続けます。

事業を通じたSDGsへの貢献

感動や共感が得られる行動の積み重ねを惜しまない企業姿勢

私たちは未来あふれる仲間たち、そして託す子供たちに、笑顔あふれる社会をつなぐ役割を担っています。ゆえにどんな時でも真摯な心持ちで社会と向き合い、当社を取巻くあらゆるステークホルダーと多くの感動や共感が得られる行動の積み重ねを惜しみません。当社に期待にしたい、当社と事業を共にして良かったと感じていただけるよう、朝日ラバーらしい価値を高めることで、多様な価値がつながりあい、持続可能な社会に貢献する企業として成長し続けていきます。

朝日ラバーが持つユニークな技術によるイノベーションを社会課題の解決につなげるために、常にステークホルダーとの対話を続け、社会に価値を提供します

経営方針

環境・社会目標とKPI

「サステナビリティビジョン2030」実現のため、環境・社会に関する各種基本方針の下、当社グループが取り組むべき環境・社会目標、KPIを設定しました。目標、KPIに関する進捗は毎年報告します。

環境(方針・実績/KPI)

当社は環境問題が人類共通の重要課題であることを認識し、「環境にやさしいものづくり」をスローガンとして、地球環境保全と社会への貢献を目指して活動します。

「サステナビリティビジョン2030」KPI(環境)
KPI
2022年度 2029年度(〜2030年3月)
CO2削減 2013年度比6%削減 2013年度比30%削減
電気使用量 700万kWh 520万kWh
環境負荷物質低減 法令違反ゼロ 法令違反ゼロ
実績(環境)
2020年度 2021年度
CO2削減 2013年度比6.7%削減 2013年度比34.7%削減(◎)
電気使用量 676万kWh(〇) 715万kWh
環境負荷物質管理 法令違反ゼロ 法令違反ゼロ

◎・・・2029年度(〜2030年3月)目標を前倒しで達成

〇・・・2022年度目標を前倒しで達成

環境方針

グリーン調達ガイドライン

社会(方針・実績/KPI)

働きがいのある職場環境で従業員一人ひとりが生き生きと活躍することで、お客さまにご満足いただける製品を提供し続けます。

「サステナビリティビジョン2030」KPI(社会)
2029年度(〜2030年3月)
健康診断受診率 100%
健康診断結果後の再検査受診率 50%
ストレスチェック受検率 100%
働きがい度指数※1 73以上
年次有給休暇取得日数(平均) 15日以上
新規採用入社3年未満退社率※2 3%
顧客満足度(売上上位20社) 「満足」「やや満足」で90%以上
実績(社会)
2020年度 2021年度
健康診断受診率 100%(◎) 99.7%
健康診断結果後の
再検査受診率
24% 37%
ストレスチェック
受検率
100%(◎) 100%(◎)
働きがい度指数※1 71.6 75(◎)
年次有給休暇
取得日数(平均)
9.0日 12.4日
新規採用入社3年未満退社率※2 0(◎) 0(◎)
顧客満足度
(売上上位20社)
84% 91%(◎)

◎・・・2029年度(〜2030年3月)目標を前倒しで達成

※1 働きがい度指数:働きがい度調査は年に一度、全従業員を対象に、5段階のうちから選択する形式の調査です。働きがい度数として、5段階評価で3以上を付けた方の割合としています。

※2 新規採用入社3年未満退社率:過去三年間の新卒採用者のうち当年度に退職した人の比率

人権方針

品質方針